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2020.02.26

「地球は病んでいる」、温暖化対策に一歩踏み出そう
〜パートナーシップで新たな挑戦も

皆さんこんにちは井之上喬です。

新型コロナウイルスの感染が拡大し、依然として収束の見通しが立っていません。

多くの人が集まるイベント、展示会などが中止や延期になっているほか、テレワークや時差出勤を推奨する企業も一気に増えています。

感染拡大を予防するためにも、一人一人が手洗い、うがい、アルコール消毒など感染防止の対策を徹底しましょう。

SDGs行動の10年に

前回のこのブログでも触れましたが、明らかに地球は病んでいます。特に地球温暖化対策は喫緊の課題になっており、個人、企業そして国家レベルでの取り組みを加速させなければなりません。

2015年9月に国連で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)の17の目標の中にも、地球環境を守るための項目がいくつも掲げられています。
例えば13番は「気候変動に具体的な対策を」、14番は「海の豊かさを守ろう」、15番には「陸の豊かさも守ろう」と呼びかけています。そして7番の目標は「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」と明示しています。

2030年の目標達成に向けては、17番の目標で「パートナーシップで目標を達成しよう」と謳っています。これからの10年は、さまざまなパートナーシップによるSDGs目標達成に向けた行動、実践の重要な時期だと思います。

これに関連した報道で最近注目しているのは、私も愛用しているトヨタ自動車の燃料電池車「MIRAI」の燃料電池を搭載した新型船「エナジー・オブザーバー号」が、フランスの港でお披露目されたことです。

エナジー・オブザーバー号は、フランス人のヨットレーサーらがレース用のボートを改造した全長31mの新型船です。燃料となる水素は、太陽光や風力を利用し、航海中に海水から作り出します。世界で初めてエネルギーの自給自足が可能な水素船で、フランス北西部のサンマロから出港し、大西洋と太平洋を横断して、ことし7月下旬に日本に到着する予定とのことです。

この船の航海が、水素技術の開発加速と地球温暖化対策への強いメッセージになり、一人でも多くの皆さんが水素エネルギーに注目するきっかけになることを期待しています。

iLabo社設立にみる水素エネルギーの可能性

私も早くからクリーンな次世代のエネルギー源として水素に注目し、経営する井之上パブリックリレーションズのCSR活動の一環として「水素研究会」を主宰しています。スタートは2009年ですから、今年で10年間となります。

水素研究会には、水素エネルギーの専門家、エンジニア、ジャーナリスト、産業界などから幅広い参加者があります。毎回、水素エネルギー関連の新しく興味深いテーマを取り上げて、深く広い議論が展開されています。

この水素研究会を起点に最近、新たな事業化を目指す動きが具体化しました。日経新聞などのメディアにも取り上げられているのでご紹介します。

2019年11月に起業した、水素エンジン開発に取り組むiLabo(アイラボ、東京・中央区)です。

水素研究会のメンバーで、元東京都市大学准教授の山根公高氏が長年研究を積み重ねてきた、従来の内燃エンジンの燃料を水素とする技術の普及を目指すものです。
研究所長には山根氏が就任し、会長には、半導体製造装置大手の米国アプライド・マテリアルズの日本法人トップを務めた岩崎哲夫氏を、社長にはアルバックの米国事業を率いた中山泉氏というビジネス経験豊富な強力なパートナーシップを得て船出をしました。

私は直接経営にはタッチしませんが、ファンディングメンバーの1人としてパブリック・リレーションズの主柱であるリレーションシップ・マネジメントの手法を生かして応援しています。

直近の記事は、2/16付け日経本紙に掲載されていますが、日経電子版「「内燃機関は死なない」水素活用へ研究者ら起業」でも取り上げられています。有料会員限定ですが機会がありましたらご一読ください。

記事のリード部分を引用します。

「地球温暖化防止の取り組みが強まるなか、自動車などの動力源を担ってきた内燃機関(エンジン)に逆風が吹いている。ガソリンを燃やすと二酸化炭素(CO2)の排出が避けられず、世界の自動車メーカーはこぞってCO2排出が少ない電動車に軸足を移している。だが、内燃機関に未来がないわけではない。元大学教員らが「活路は水素にある」とみてスタートアップを起業。水素を燃やすエンジン開発に挑み始めた。」

新たな可能性への挑戦、私もワクワクしながら応援していきたいと思っています。

地球温暖化対策の国連の会議「COP26」は今年、イギリスで開催されます。英国のマートン特使が先日来日し、メディアとのインタビューで、「日本は、温室効果ガスのより高い削減目標を携えて会議に参加してほしい」と述べ、パリ協定に向けた新たな高い削減目標を、日本に期待していました。

また、マートン特使は、再生可能エネルギーに投資を集中しコストを下げた結果、温室効果ガス排出の削減と経済成長を両立させた英国の事例を示し、日本政府も再生可能エネルギーへの投資を拡大すべきと指摘しています。

日本は、東南アジアなど海外での石炭火力発電所の建設の支援を続けており、国際的な批判も高まっています。
SDGs目標達成に向けた行動の、残り10年に入った今こそ、水素エネルギーなどクリーンなエネルギー源の確保に本気で取り組むことが、日本にとっても、世界にとっても不可欠なことであるとみなさん、思いませんか。

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