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2020.02.14

地球が病んでいることを一人一人が認識しよう
〜地球温暖化、新型コロナウイルスに英知を結集し世界規模の対応を

皆さんこんにちは井之上喬です。

立春が過ぎ、暦の上では春になりましたね。

そして、2月18日は二十四節季の雨水(うすい)。雪が雨に変わり、氷が融けて水になる頃とのこと。そういえばこのところの関東地方は、ぽかぽか陽気です。

南極で18度超の最高気温を記録

驚いたのは南極大陸の気温です。グリニッジ標準時の2月6日、アルゼンチンのエスペランサ基地で、それまでの最高気温だった2015年3月の17.5度を超え、18.4度と観測史上最高を更新したとのこと。

世界気象機関(WMO)によると、暖かい風が山を越えて吹き降りるフェーン現象が影響したと分析していますが、気温上昇で南極の氷が解け、海面上昇が懸念されます。

WMOによると、南極半島の北端は、地球上で最も温暖化が進んでいる地域の一つだそうです。報道によると、過去50年で約3度も気温が上昇し、南極半島西側の氷河群は9割近くが過去50年で後退しました。その勢いは最近12年で特に加速していることが観察されています。何とも憂うべき話です。

WMOはまた、2019年の世界の平均気温が観測史上2番目に高かったと発表しています。ブラジルや米カリフォルニア州、オーストラリアなど世界各国で大規模な森林火災が発生しましたが、この発生や悪化の背景には、地球温暖化が少なからず影響を与えていることが指摘されています。オーストラリアの森林火災では、コアラなどの命が奪われるなど、野生動物を含めた生態系への悪影響も大いに心配です。

本当に地球は病んでいるのです。

ダボス会議では、世界中の若者が各国の首脳陣、経済人に温暖化対策の緊急性を訴えていました。まさに私たち一人ひとりが、今できるところから、地球の温暖化対策に待ったなしで取り組まなければなりません。

終息のめどが立たない新型コロナウイルス

そんな環境破壊で病む地球に追い打ちをかけるように、世界規模で感染が拡大しているのが新型コロナウイルスです。

中華人民共和国湖北省武漢市で2019年12月、これまでとは違う型のコロナウイルスに関連した肺炎の発生が報告されました。以来、中国内で感染が急速に拡大して日本でも患者が次々と見つかっています。2月13日には、神奈川県に住む80代の女性が亡くなり、新型コロナウイルス感染者として国内初の死亡と確認されました。

同日、東京都の70代の男性タクシー運転手が新型コロナウイルスに感染していたと厚生労働省が発表。ほどなく、この男性は亡くなった女性の義理の弟であることが判明し、詳しい感染経路を調査しています。

終息のめどはおろか、感染拡大の様相を呈しているのが不気味です。

横浜港のクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」では、乗船客に新型コロナウイルス感染者が確認され、乗船者は船内に留め置かれることとなりました。3000人以上の乗船者が閉ざされた空間の中、対策は思うように進まず、素人でも想像できるように感染者が当然のごとく拡大しています。

検疫を意味する英語”quarantine”は、まさに病気感染がわかった船を海上に留め置く「40日間」が語源ですが、多国籍の老若男女3000人以上が乗った船はむしろ、一つのコミュニティーと言えます。船を陸から単純、一律に隔離するのではなく、持病を持つお年寄りなどを優先して下船させ、対応可能な施設に収容するなど、陸上での準備、連携をもっと早く講じることはできなかったのか。

国レベルでの対応責任者には、考慮すべき事項、ステークホルダーを広くとらえ、専門家との意見交換を行いながら、状況に応じて迅速、柔軟に修正していくことを求めたいと思います。

世界経済への影響もじわじわとボディブローのように効いてくることが予想されます。

2月24日からスペインで開催予定だった通信・IT業界の世界最大級の見本市として知られる「モバイル・ワールド・コングレス(MWC)」は、新型コロナウイルスの感染拡大で大手企業の出展見合わせが相次ぎ、最新のスマートフォンや5Gなどの技術やサービスの発表直前の2月12日に開催中止に追い込まれました。

新型コロナウイルスの感染拡大によって世界最大規模の展示会が中止に追い込まれる事態となりました。ヒト、モノそしてカネの流れが停滞、ビジネスへの影響も懸念されます。

私も3月中旬から国際会議で欧州出張を予定していますが、中止の事態になることも視野に入れています。

このような混迷の時にこそ重要なのが、一人ひとりが冷静に情報を判断し、過剰に反応せずに対応することだと思うのです。

そのためにも各国政府、関連企業、各種団体の皆さんには、倫理観双方向性コミュニケーションそして自己修正の概念に基づいた、マルチ・ステークホルダーとの良好な関係構築のためのパブリック・リレーションズ(PR)の考え方を活かしてほしいと願っています。

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