時事問題

2012.01.16

盛況だったラスベガスのCES 2012 〜世界最大の家電見本市

こんにちは井之上 喬です。
このところ寒い日が続いていますが風邪などひいていないでしょうか?

私のブログでも恒例になりましたが、毎年、年初に米国ネバダ州ラスベガスで開催されているインターナショナル・コンシューマ・エレクトロニクス・ショー(International CES)。今年も現地時間の10日から13日まで現地で開催されました。
新聞やテレビでも報道されたので情報を入手された方も多いのではないでしょうか。

井之上パブリックリレーションズ(井之上PR)は、このCESの開催母体である米国家電協会(CEA)に対して、日本市場向けのPRコンサルテーションや開催期間中の現地への日本からのメディアツアーの実施などを行っています。

今回も現地入りした井之上PRスタッフからの報告を織り交ぜながら、私たちに身近な民生機器の最新事情の一端を探ってみたいと思います。

きらりと光る技術も

CES 2012については事前の日本のジャーナリストの皆さんとの話では、「今年の目玉はなんになるのでしょうね?」などのやり取りが多く聞かれ、事前のおおかたの予想は目玉に欠けるのでは、といった声もあがったほどです。

しかし、いざ幕を開けてみると世界各国から予想以上の来場者数で会場は混乱し期間中の来場者数は14万人以上になるのは確実。

CESでは開幕前日に多くのプレス・カンファレンスが行われるのですが、今年も1月9日に多くの会見が行われました。

今年は最近になくメディアやアナリストの数が多く、注目企業のカンファレンスには開会時間前から長蛇の列ができ、人気企業のサムスンのカンファレンスなどでは入場制限がとられたようです。
また、日本では考えられないことかもしれませんが、カンファレンスが同時開催されたり、ぎりぎりの移動時間で設定したりと過密スケジュールのためカンファレンスを中座して次のカンファレンスに広大な会場を移動する記者の方々も多く見られたようです。

CES 2012プレスラウンジ

今年の目玉はやはりというか予想通りスマートフォン、タブレットPC、スマートテレビ関連そしてエネルギー関連だったようです。

そして最近の世界規模での展示会の一般的な傾向ですが、日本企業の元気のなさと対照的に韓国、中国などの力強さがやはり顕著だったようです。

そんな日本企業の中で頑張っていたのが4月に平井一夫社長の就任を発表したソニー。
特にテレビ関連では年末に有機ELからの撤退が報道され、ハード技術からソフト関連に大きく舵取りがされることで今後、これまでのようなわくわくするような製品開発は望めないのかと考えていた中で、今回のCESで突然ともいえる感じで出展してきたのがCrystal LED Display。

ディスプレイ業界はこれまでも多くの技術が登場しては消えていった技術革新が激しい業界です。今秋のソニーのCrystal LED Displayは多くの記者の評価でも、非常に完成度が高く期待される、動画応答性がCRTのようだ、など今後に期待するコメントが多かったようです。まさにきらりと光る革新的な技術と言えるのではないでしょうか。

今年の年頭のこのブログでも触れましたが、いま日本を本気で変革しなければならないと強く感じています。そのための1つに技術革新も含まれます。

これまで日本企業は技術開発の面でも一番風呂に入ることをためらい、何度も悔しい思いをしてきた経験を持っています。少しの可能性にも賭けてみる、そのためのイノベーションを日本企業に期待したいところです。

米国でも頑張っているキャラクターに感動

今回のソニーの例を見てもまだまだ日本企業は大きな可能性を持っていると確信しています。
もう一つ会場でうれしかったのは日本でも業界で人気のキャラクターが米国でも頑張っていたことだそうです。

それは村田製作所のムラタセイサク君。自転車と一体になった小型ロボットで、米国ではMurata Boy(写真)の名前で得意の細い坂道を自転車で登り、多くの来場者の注目を集めていたとのこと。

Murata Boy

ホームページによると、ムラタセイサクくんのプロフィールは、身長 50cm、体重約5kgのてんびん座生まれ。
趣味はサイクリング、夢は世界一周、座右の銘は七転び八起き、だそうです。ムラタセイサク君をご存知の方は、笑いながら大きくうなずかれることでしょう。

日本生まれで世界に活躍するキャラクターの育成なども日本変革のきっかけをつくる大きな要素といえます。
世界的な不況の風が吹きかかる中、夢と希望を創り出す企業のCESへの意欲的な出展は、私たちに力を与えてくれます。

企業の形をつくりだすのにパブリック・リレーションズ(PR)の手法は有効です。
グローバル市場を求める日本企業がブランド力を高め、世界で成功することが出来るように今年は真剣に取り組んでいきたいと考えています。

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