みなさんこんにちは、井之上 喬です。

先日、朝日新聞（4月21日夕刊社会面）の「読書０分が4割超」という大見出しに目が留まりました。これは、全国大学生活協同組合連合会が全国の国公立および私立大学の学部学生8,930人を対象に調査し、その結果を集計・分析して紙面に載せたもの。

この調査によると1日の読書時間は26分台にまで減少し、読書時間「0分」の大学生が4割を超えたといいます。１カ月間の書籍平均購入費も過去最低で、読書よりも暇さえあればインターネットやゲームに熱中している昨今の大学生の実態が窺えました。

暇さえあれば「スマホ」

通学時間や授業の空き時間には、多くの学生がスマホでニュースサイトをみたり、友達と情報交換したり、「ライン」、「ツイッター」、「フェイスブック」と、常に複数の交流サイト（ＳＮＳ）で知人からの最新情報をチェックしているようです。

ある男子学生（19）は「本は月に１冊読むかどうか」。また、ある男子学生（20）は「休日は10時間以上をゲームに費やすこともある。幼稚園の頃から毎日のようにゲームをしてきた」、「ゲームより読書から得られる知識や語彙（ごい）の方が間違いなく多いと思う。でも、小説を読んでも登場人物が覚えられず、眠くなる」と答えています。

当然、こうした読書離れにより大学生が本に費やすお金も激減しています。80年代には1カ月当たりの本の購入額は、自宅生、下宿生ともに１人当たり平均5千円を超えた年もありましたが、徐々に減少し、昨年は自宅生が1740円、下宿生が1820円で、いずれも70年以降、過去最低だったとのこと。

私がパブリック・リレーションズ（ＰＲ）の講義をしている早稲田大学のキャンパスの近くに50年も続いている古書店があります。

前述の朝日新聞によると、その書店主の安藤彰彦さん（73）は、「開店以来、今の売り上げが一番悪い」。文学や哲学書を中心に約１万冊の古本をそろえていますが、ここ数年で来店する学生が激減しているといいます。

また安藤さんは、早稲田大学周辺には1970年代には古書店が50店ほどあったが、今では30店ほどに減ったとしています。「学生が本も読まずに社会に出ていくなんて。どんな世の中になっちゃうんだろうね」と懸念する安藤さんのコメントも紹介されています。

大学生の1日あたり読書時間の激減は、将来の日本人の思考能力低下につながることに危惧を抱くのは私たち大人だけではないはずです。複雑化するグローバル社会で起きるさまざまな課題の解決には、多面的な視点を持った思考力が求められるためです。

歯止めをかけるか「大学読書人大賞」

米国ニューヨークにある調査機関、NOPワールドの「読書時間の国際比較」調査（2012年）によれば、1週間当たりの読書（活字媒体）時間の世界第1位はインド(10.7時間)だったと報告しています。

この調査は全世界30カ国で大学生に限らず13歳以上の3万人を対象に、個別面接調査により行われたもの。ちなみに世界平均は6.5時間でした。

第2位のタイ(9.4時間)に続いて上位は中国(8.0)、フィリピン(7.6)、エジプト(7.5)の順。

なんと日本は30カ国中で29位（4.1時間)。台湾(28位／5.0)、ブラジル(27位／5.2)などの後塵を拝しているようです。

日本人は「本好きな国民」といわれてきましたが、現実的には世界でも極めて読書時間が低い国ということになります。電子メディアの発達により若者が読書よりゲームに費やす時間が増え、さらにはソーシャルメディアの普及により、本を開くよりもスマホやパソコンによって情報を得る時間がますます増えていくようです。

こうした読書離れを背景に2007年10月、活字好きの大学文芸サークル部員が集まって大学生に「最も読んでほしい本」を投票と評論と議論によって選ぶ、「大学読書人大賞」が創設されました。

純文学、エンタメ、ノンフィクション、評論などジャンルは多岐にわたり多くの学生に隠れた名作を知ってもらい、学生が本に出会うきっかけをつくりたいという思いから生まれたといいます。

今年はＧＷ明けの5月11日（日）に東京・神楽坂に集まって公開討論会を行い、「2014大学読書人大賞」が決定するとのこと。

現在、対象の候補に挙がっているのは、『昨日まで不思議の校舎』（著者：似鳥鶏、出版社：創元推理文庫）をはじめ、『こうしてお前は彼女にフラれる』（ジュノ・ディアス、新潮社）、『鳥葬　まだ人間じゃない』（江波光則、ガガ文庫/小学館）、『富士学校まめたん研究分室』（芝村裕吏、ハヤカワ文庫JA）、そして『マリアビートル』（伊坂幸太郎、角川文庫）の5作品。

パブリック・リレーションズ（PR）には、前述したようにさまざまな問題や課題を解決するための深い洞察力とさまざまな視点を持った思考力が求められます。このところ頻発する不正論文問題もこうした現状とあながち無縁でもないのかもしれません。