明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願いします。
皆さん、お正月をどう過ごされましたか？

私は正月休みを利用して、この３月に発刊する本の執筆をしていました。仕事に追われてやっと脱稿、ほっとしているところです。

昨年は、続発する不祥事から身を守るための危機管理意識や株価の回復、日常化する企業買収（Ｍ＆Ａ）の影響を受けたＩＲへの関心の高まりなどがみられました。また9月の衆議院選挙で脚光を浴びたＰＲ（会社）が注目され、ＰＲ・広報業界にとって躍動的な一年でした。

2001年には30年に及ぶ実践をとおして得た知識や経験の集大成として、『入門　パブリックリレーションズ』をPHP研究所より出版（編著）しましたが、今回の本のタイトルは『パブリック・リレーションズ』で、内容も大幅に改訂しました。出版社は、「できれば20?30年と愛読される息の長い本にしたい」と考え、日本評論社にお願いすることになりました。

この本は、最短距離で目標を達成する手法であるパブリック・リレーションズの幅広さや奥行きの深さとその概念を解かりやすく解説しています。日本の現状認識を深めるため、パブリック・リレーションズが登場・発展したアメリカにおける歴史や概念を紹介するとともに、ＧＨＱによる戦後の日本への導入の経緯やその後日本でなぜ普及が遅れたかを解説し、パブリック・リレーションズを概観します。

また米国企業のＣＥＯが如何にパブリック・リレーションズを重要視しているか、そして日本を代表する企業経営者がどのような企業広報の現状認識や将来展望を抱いているのか、アンケート調査をとおして紹介しています。

この本はあらゆる問題に対して、確かな技法で戦略的なソリューションを提供できるパブリック・リレーションズの基本概念を丁寧に紹介したうえで、現場に応用できるよう、危機管理やIR、CSR、報道分析など、実践に必要となる技術や分析手法を明らかにすると共に具体的なケースも紹介。

日本は2005年、景気の回復基調を維持したものの、政治・経済・社会が抱える未解決の問題は山積しており、今後もどのような問題が噴出するのか予測困難な不安定な状態にあります。また急速に進むグローバル化の中で世界は激しく変化しており、組織体には常にスピーディな対応が求められています。

『パブリック・リレーションズ』は、ＰＲ後発国である韓国や中国が急速にキャッチ・アップしつつある現状にあって、今後日本がどのような総合的な対応をなすべきかについても提示しています。
この本が、企業や公共団体など組織体のトップや広報部門、教育現場に携わる方々そしてパブリック・リレーションズを現在勉強している学生、パブリック・リレーションズに興味のある皆さんなど、一人でも多くの方の手にとっていただくことによってパブリック・リレーションズが広く認知され、日本の社会システムに導入されていくことを強く願っています。

今年も皆さんにとって良い一年となりますように。