パブリック・リレーションズ

2011.01.17

世界最大の家電見本市「CES2011」レポート 〜モバイル環境激変でタブレットPCなど新市場創出

こんにちは井之上 喬です。
正月気分も抜けいよいよ2011年もビジネス・モードにギアチェンジでしょうか。

2010年1月18日の私のブログで紹介しましたが、井之上パブリックリレーションズ(井之上PR)は、世界最大規模の家電見本市であるインターナショナル・コンシューマ・エレクトロニクス・ショー(International CES:写真)の開催母体である米国家電協会(CEA)に対し、日本市場向けのPRコンサルテーションや開催期間中の現地へのメディアツアーの実施などを行っています。

写真:CES会場のラスベガス・コンベンション・センター正面

今回も正月早々現地入りした井之上PRスタッフからの報告を織り交ぜながら、最新の民生機器事情を探ってみたいと思います。

大盛況の中で日本企業は?

CES 2011は1月6日から9日に米国ネバダ州ラスベガスで開催。主催者発表によると、CESには約14万平方フィートの展示スペースに出展社総数約2,500社、来場者数は世界130カ国から12万人が見込まれています。

今年は米国以外からの出展企業数が前回より25%増加し1,200社を超えたようで、ますます国際色が強くなっているようです。前回の来場者数も、景気低迷下にあったもののその前の年に比べ約12%増加の12万6,641人を数えました。

来場者数の実数の発表は5月になりますが、今年は報告によると「ホールとホールを結ぶコンコースが久しぶりの混雑で人と肩をぶつけそうになるほど」の久しぶりの混雑だったようで、来場者数は、前年を上回る数字が見込まれるとのことでした(写真)。

写真:ホールとホールを結ぶゴルフカート

今年は特に中国、韓国を中心とするアジア勢が目立ち、CESに対する意気込みが感じられたとのこと。
注目の出展品は、さまざまな媒体で紹介されていますが3Dテレビ、スマートフォンそしてタブレットPC。3Dテレビは昨年市場投入されましたが今回はフルHD対応などの高精細画像表示とメガネを使わない裸眼3Dが登場するなど1年で大きく進化したようです。

また6回の基調講演のなかにFord とAudiの欧米自動車メーカー2社の経営トップが登場、最新の電気自動車と車載情報システムを披露していました。

モバイル環境の進化により最新のGPSを駆使したナビゲーションシステム、車間距離を認識し自動でブレーキが作動するドライバー安全システムなどが実用化段階に入っており、特に声による音声認識システム、手書きによる文字認識システムは大きな可能性を感じさせたようです。

民生機器、自動車、この2つの分野は日本のお家芸とも言える分野ですが、今年も基調講演での日本企業トップの登場はありませんでした。日本企業への注目度が下がっているとは思いたくないですが、2年連続となると考え込んでしまいます。

日本企業の復権を占う2011年

CES 2011での最大の注目はiPad(アイパッド)に代表されるタブレットPCでしょう。
モバイル環境でインターネットなどのサービスを利用できる端末として、パソコン(PC)に代わり高機能の携帯電話スマートフォンが登場し大ヒットしていますが、2011年はタブレットPC需要に火がつきそうですね。
新機器の登場で、インターネットでの映画やテレビ番組の動画配信ビジネスも急成長しているようです。
CESでは、モトローラ、デル、レノボ、サムスン電子、LG電子などの海外大手の発表も目立ちましたが日本勢も一気に新製品の発表や参入を表明し注目を集めました。

パナソニック(写真)は「ビエラ・タブレット」を開発し海外発売を発表、NECは特徴ある2画面表示のタブレット「クラウドコミュニケーター」を初公開、東芝はWindows7搭載とAndroid搭載の2機種を展示、シャープは昨年末に日本で発売した「GALAPAGOS」を米国市場向けにカスタマイズし2011年内に発売するとしています。 

写真:パナソニックのブース

ソニーも年内にはタブレットPCを発売する方針を示しました。この分野でiPadの後塵を拝してきた日本勢の巻き返しの意気込みが、現地ではひしひしと伝わってきたようです。

クラウド環境が構築されたことによってモバイルの世界は大きく変化しています。スマートフォン、タブレットPCが普及期に入る2011年、巻き返しを狙う日本企業の新製品に注目したいと思います。

米国調査会社のIDCは、スマートフォンやタブレットPCの世界の出荷台数予測として2011年に合計で4億5,000万台を突破しPCの出荷台数を始めて追い超すと予想しています。

新しい市場創出で私が買い換えたいと思うような、使いやすい勝手の良い端末の登場に期待したいところです。
同時に新市場創出の好機はパブリック・リレーションズ(PR)にとってもビジネスチャンスです。新しい手法がどのようにPRの世界に導入されるのか注視したいと思います。

CESに関する情報はWebサイトwww.CE.orgを参照してください。

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